業界ニュース

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◆Vol．１4
●国土交通省の2008年度方針決まる健康増進・200年住宅など盛り込む　国土交通省がまとめた2008年度の予算概算要求をみますと、①地方都市におけるまちづくりの推進②省ＣＯ2対策をした住宅・建築への助成など地球環境への対応③健康増進に役立つ「健康増進住宅」の開発・普及④住宅の長寿化(200年住宅)⑤住宅セーフティネットの充実⑥総合的なバリアフリー化の推進などが主な柱。こうしてみますと、省ＣＯ2対策・健康増進住宅・200年住宅など当研究会が進めている活動がそのまま国の方針として掲げられています。まさに来年度はいやし健康増進住宅研究会の年ともいえるもので、このチャンスを確実に手の中におさめたいもの。追い風はビジネスチャンス！　しっかりと攻めていきましょう。 ●厚労・国交省が高齢化団地に介護拠点　全国30団地が対象　厚生労働省と国土交通省は来年度から東京・多摩ニュータウンや大阪・千里ニュータウンなどの急速な高齢化が進む大規模団地での在宅介護・療養の拠点づくりに乗り出す。団地の敷地内やその周辺に訪問介護ステーションやグループホーム、診療所などを新設する際の支援策として、厚生労働省は計60億円の交付金制度を新設、国土交通省は団地内で土地を借りる介護事業者らの賃料の負担軽減策など導入する。全国に老朽化が進んだ団地は210団地あり、そのうち30団地でこうした介護拠点を進める計画という。こうしたニュースはグープホームやデイサービスが団地だけでなく各市町村でも動き出すとみてよいだろう。介護施設にいやしろの技術を広めるチャンスでもある。 ●林野庁が花粉症対策でスギ林を広葉樹林に植え替える方針　林野庁は10人に１人が症状を訴えるとされる花粉症の被害を減らすため、首都圏など都市部に飛散する花粉の発生源となっているスギ林のほぼ半分を今後10年で広葉樹林などに植え替える方針。(朝日新聞8.12)。この対策で首都圏では花粉の量が現在より２割減る見込みという。しかし、これで花粉症の被害がなくなるというわけではない。いやしろの技術を広めるためにも、花粉症対策に力を入れ、アピールすることが大事。 ●国土交通省が屋上緑化のヒートアイランド抑制効果を調査　国土交通省は「猛暑日における屋上緑化のヒートアイランド抑制効果」について発表。岐阜県多治見市や埼玉県熊谷市で40.9℃の国内最高気温を記録した８月16日に国土交通省の屋上庭園で屋上緑化によるヒートアイランド抑制効果を測定したもの。それによると、午後１時から午後３時の屋上タイル表面平均温度は51.7℃だったが、芝生表面平均温度は32.5℃、植栽基盤下面平均温度は28.7℃で、温度差は23.0℃。屋上緑化により放出が抑制された熱量は、100平方メートルの芝生面の場合、10台の家庭用エアコン（６畳用）を最小能力で24時間稼動させた冷却能力に相当するという。いやしろの住まい＋省エネでプラスα効果を発揮していこう。 ●内装木質化した学校はイライラしない　長野県・埼玉県・ときがわ町の共同研究チームは、「内装木質化した学校は、①生徒は冬寒くなく、②床や壁に愛着を感じ、③歩く音が響かない、④掃除がしやすいと感じ、⑤教師はイライラすることがよくあるが約３分の１に激減した」と発表（日刊木材新聞19.８.９）　学校もまた「いやしろの住まい」の技術が活かされる場。積極的な提案が求められるようです。
◆Vol．１3
●住宅の流れはいま白が基調―― 　パナホームは白いタイルの家「ソラーナ　ビアンカ」を発売。白さが続く光触媒タイルを採用。インテリアも『ソラーナ　ビアンカはインテリアも白にこだわりました。白を基調とした、モダンなインテリア空間。それは、自由に思うがままにくらしを描ける家族のカンバスでもあります。』と白いモダンインテリア。　ミサワホームも『“平和”“純潔”“神聖”などの象徴として人々に愛されてきた、「白」を基調にデザイン』と、ピースホワイトの家「ＨＹＢＲＩＤ　ＢＬＡＮＣ」を発売。いま白が住宅の流れになってきたようです。 ● 森林セラピーに注目しよう　朝日新聞(5月１日)に「木々の癒やし数値で実感」という見出しで森林セラピー体験の記事。森林セラピーというのは、「森の風景や香り、音色、肌触りなどを感じながら心身の元気を取り戻す健康回復・維持・増進活動」のこと。「森林の持つ癒やし効果を生理実験を通して科学的に解明する点で森林浴とは異なり、予防医学の観点からも関心が高まっている」といいます。　林野庁・国土緑化推進機構では専門家によるフィールド生理実験等によって実証されたセラピー効果の高い「癒しの森」を認定、現在24カ所。　千葉大学環境健康フィールド科学センターの宮崎良文教授らの調査(2005年)によると、唾液中のコルチゾールというストレスホルモンの濃度が、森林では都市に比べ約13％減少したという。また、リラックス時に高まる副交感神経活動も約56％高進し、血圧や脈拍数が下がることもわかったという。　木々の癒やしがどれほどの効果があるのか、わかりやすく解説した記事ですので、お客様へのアプローチに参考になるといえます。　　森林セラピーポータルのＨＰ　　　　　　http://www.forest-therapy.jp/
●200年住宅、論議が浮上するか　日本の住宅の平均寿命を200年まで延ばしていこうと自民党住宅土地調査会が「200年住宅ビジョン」を提言したのは2006年８月のこと。住生活基本法の制定を踏まえ、長寿命住宅を実現させることで、ストック社会の形成を支援していこうというもの。　長寿命住宅にかかる消費税、固定資産税や購入者の所得税の軽減、住宅ローン金利の優遇などを盛り込んでいるが、いま200年住宅が再浮上してきているのは参院選を意識しているということもある。　住団連も200年住宅の実現に向けた構想をまとめたが、200年住宅が今年のキーワードになるかどうか、そこに注目しておきたい。 ●2006年度の新設住宅着工戸数128万戸　国土交通省がまとまた2006年度の新設住宅着工戸数は、前期比2.9％増の128万5246戸となり、４年連続で増加。持ち家、貸家、分譲とも前年度実績を上回り、1997年以降では最多。分譲マンションは1990年度に次ぐ２番目の記録。プレハブは貸家が好調、２×４住宅も初めて10万戸を突破。木造住宅は55万6101戸で２％増
◆Vol．１2
やっぱり！！自然塗料でも高いホルムアルデヒド放散値が検出　東京都生活文化局消費生活部生活安全課はこのほど、市販されている自然塗料から発生するホルムアルデヒド放散調査を実施しました。これによると、７塗料のうち５種がＦ☆☆相当、１塗料がＦ☆☆☆にとどまり、１塗料がＦ☆☆☆☆だったとのこと。しかも、そのうち２塗料は日本塗料工業会のホルムアルデヒド自主管理要綱に基づきＦ☆☆☆☆と表示されているにもかかわらずＦ☆☆相当だったという内容です。　植物油中の成分が乾燥するときに化学変化を起こし、ホルムが発生する場合があるようですが、自然塗料=安全というイメージが先行している中で、気になる発表です。過去の検証から一部自然塗料については推奨できないという結論に達していますが、それ以外の塗料でも注意の必要があるようです。もうすぐ施行。改正建築基準法６月２０日に施行される改正建築基準法。皆さんにはご説明の必要はないかと思いますが、特に確認検査の厳格化が進む　という点が気になるところ。耐震偽装の問題が尾を引いている中で、この行政・立法の動きは致し方ない面もあるが、注意を要します。
◆Vol．１１
住宅設備機器にも省エネルギーのための新基準を検討です。　省エネルギー法の規制強化などで、主に産業部門での温室効果ガス排出抑制は進んでいますが、家庭を含めた民生部門では、１９９０年比で２００３年までに３０％以上増えています。この状況に対して政府は、民生部門での削減に向けた施策の検討を始めました。　これまで戸建住宅では躯体に関する断熱・気密・遮蔽などの省エネ基準により、住宅の省エネ性能は向上しましたが、全暖房の採用に伴うエネルギー使用の増加などにより、所期の効果が得られていないのが実情です。　そこで、一歩踏み込んで住宅設備機器についても省エネ性能の評価対象として基準に盛り込むことを検討しています。対象は、暖房、冷房、給湯、換気、照明などです。評価基準としてはエネルギー消費量の採用が検討されています。また建物と設備機器とを合わせて全体の消費エネルギーを表示する、総合的な省エネ基準の見直しも進められています。　今まで住宅の省エネでは、規制レベルによっては国民の負担が増えるとの理由で、規制導入は慎重でしたが、いよいよ、個々の設備機器にも、省エネ基準という目標が設定されようとしています。政府は地球温暖化対策の一環として、住宅分野での国産材利用を促進する計画です。　政府は、地球温暖化対策や災害防止の一環として、「美しい森林づくり」を国民運動として推進していくとの方針を決めました。２００７年から２０１２年までの６年間で、３３０万㌶の森林で間伐を実施すること、花粉症対策として広葉樹林への移行の推進等を目標としています。　２０１２年は、京都議定書に定められた二酸化炭素等の温室効果ガス削減期間の最終年です。議定書に定められた６％削減という日本の目標のうち、森林による吸収で３．９％を見込んでいます。この目標達成のために、国産材の利用を軸にした循環型社会の構築をめざすこと、具体的には、木材の安定供給や性能確保などの木材供給側の改革に加え、国民を巻き込む政策を進めていく予定です。　日本の二酸化炭素等削減の切り札は、国産材を使って住宅を建てることです。国産材重視の住宅建築は、地球温暖化防止に貢献します。シックハウス訴訟、化学物質訴訟、いずれも原告消費者が勝訴しました。　シックハウス問題で、行政が定めた指針値を超えるホルムアルデヒドの発生を理由に、マンション分譲事業者に瑕疵担保責任を認める判決が、２００５年１２月に東京地裁でありました。また２００６年８月には、電気ストーブから発生した化学物質で神経障害を受けたとして、男性がストーブの販売会社に対し賠償を求めていた訴訟で、東京高裁は、健康障害の症状と、発生した化学物質との因果関係を認め、賠償金の支払いを命じました。　分譲マンションの事例では、業者はＪＡＳの基準を満たしていた建材を使用したと主張しましたが、基準を満たした建材を使用しても、室内濃度指針を満足できない場合もありうるから、責任を否定することにはならない、として裁判所は業者の責任を認めました。　電気ストーブの事例では、化学物質過敏症の発生メカニズムの解明は進行中であり、まだ決定的な解明にいたっていない現状で、裁判所は被害の状況と化学物質の因果関係を認めました。人の健康は絶対守らなければならない、ということが再確認された判決です。
◆Vol．１０
定借住宅の供給が増えています　国土交通省が発表した定期借地権供給実態調査によると、2005年に全国で供給された定期借地権付住宅は、前年比で4.0％増の3,922戸で、４年ぶりに増加に転じたことが明らかになりました。内訳は、持ち家が13.2％減の2,294戸、貸家が44.1％増の1,628戸で、貸家の伸びが目立ちます。建て方別では、戸建てが1,050戸、共同住宅が2,872戸でした。　定借住宅の供給は、近年の地価下落で土地購入が容易になったこと、金融機関も定借向けの融資に消極的であったこともなどの要因があり、一時伸び悩んでいました。　しかし金利の上昇等の経済環境の変化、ライフスタイルや住宅取得方法の変化、定借住宅のメリットなど、総合的に考えると定借住宅市場は潜在成長力の大きい市場といえます。木造軸組工法住宅での国産材シェア６割まで引上げ　林野庁は国産材資源の充実を受けて、国産材の利用増加を図るための施策を発表しました。骨子は、①国産材のシェア拡大、②製材・加工体制の整備、③流通改革の３本です。2005年度の製材用材の需要量は3,300万立方㍍、その８割が建築用で、建築用の７割が木造軸組住宅に使われています。しかし木造軸組住宅での国産材シェアは現状で約３割、この割合を、１０年後を目標に６割に引き上げようとしています。　具体的には、ホワイトウッドが主流になっている柱の分野で、杉などの国産材利用を拡大するため、当面ムクと集成材の両面から対応し、そのため木取りの検討、乾燥技術、厚物ラミナによる製品開発を進めるとしています。またベイマツなどが使われている梁や桁では、厚物ラミナによる集成材品の開発等を予定しています。住宅は地域に根ざしたものであるべきで、地域の住宅は地域の文化、産業、技術、資源の結晶です。その意味で、国産材利用拡大施策は、地域で活躍する工務店・ビルダーにとって注視すべき施策だと思います。　営業担当者の役割がますます重要に（社）プレハブ建築協会は「信頼される住まいづくり」アンケート結果を発表しました。それによるとメーカー選定理由は、「安心できる会社だった」が一番、次に「営業担当者の説明に納得」、ついで「品質・性能が優れていた」が多く、これらが3大ポイントになっています。さらに「決め手となった理由」の質問では、「営業担当者の説明」が一番多い結果となりました。お客様に満足していただいた理由を見ますと、「要望をよく聞いてくれた」、「親身、親切であった」、「対応が素早かった」、「誠実であった」、「的確なアドバイスをしてくれた」との意見が多くありました。　満足度評価を見ますと、「人柄・営業態度」が８５％であったのに対し、「間取り等の提案内容」は６０％、「住宅引渡し後の対応」は６５％で、提案内容や引渡し後の対応には努力、改善の余地があります。自社のＣＳ向上のポイントとして参考にしていただければと思います。世界の気温、100年後には1.8度～4度上昇　地球温暖化の科学的根拠を審議する国際的な会合が報告書を発表しました。温暖化は確実に進んでいること、人間活動による温室効果ガス排出が要因の可能性と指摘しています。将来予測では100年後に、省資源で環境に配慮した循環型社会を実現すれば約1.8度の上昇、化石燃料に依存した高い経済成長を目指せば、約4度の上昇と予測しています。また海面上昇では１８～５９㌢の上昇と予測しています。　世界の平均気温上昇の影響を調査したイギリス政府の報告書によると、1度上昇で５千万人に水供給の危機、2度上昇でアフリカの作物収穫量が５～１０％減少、3度上昇で1億７千万人に洪水の危険、4度上昇で北極圏のツンドラの半分が消滅するそうです。　1906年から2005年の世界の平均気温は0.76度上昇しました。今年は暖冬の傾向が明らかです。なおさら気になるニュースでした。
◆Vol．９
やっぱり影響あり！アンケート結果　全宅連は「06年度　不動産の日アンケート」の結果を発表しました。それによると、消費税の引き上げは「住宅購入計画に影響がある」との回答が約76％にもなることがわかったそうです。具体的には「マイホーム計画の中止」「資金計画の見直し」「マイホーム計画を再検討する」との回答が合計61％となったとのこと。　協会では、「今後の消費税の引き上げが、内需を支える個人消費の中心である住宅取得の懸念材料になることが予想され、影響は極めて大きい」と発表しています。 1ページにも書きましたが、消費税アップ後の市場の縮小にも対応できる力を今こそ構築しなければいけないということですね。苦しんでいる子供が増加し続けています去年12月21日ぜんそくにかかる幼稚園児、小中学生の割合が過去最高を更新したという発表がなされました(文部科学省学校保健統計調査)。この調査報告では、アトピー性皮膚炎についても初めて調査がなされ、子供の約3％が罹患しているとの記述もあります。皮膚疾患の中でもアトピー性皮膚炎の伸びは急速な状況です。大気汚染などが原因と指摘されていますが、日常生活を行う室内環境に負うところが大きいのは間違いないでしょう。このような子供たちを救うためにも我々の取り組みを進めていかなければなりません。校庭の芝生が進んでいるようです　今、ヒートアイランド現象の抑制などを狙い、校庭を芝生にする動きが進んでいます。現在都内の公立の43小中学校が芝生化したとのこと。小学校時代は固い校庭が当たり前でスライディングをしようものなら怪我をするのが当たり前。思い切り遊べなかったものです。　子供の教育上非常に良い取り組みといえますが、維持管理の大変さが重くのしかかっているようです。猛暑で夏休み終る頃には枯れかけてしまうなど、まだまだ問題が多いというのが現状です。沓名社長の運営するＮＰＯでも学校への埋設の働きかけをしているという話がありましたが、この技術は色々な活躍場面がありそうです。　最後に、最近不二家問題がニュースをにぎわせています。嘘、隠蔽を繰り返すと取り返しの付かない事態が生じるのは、当たり前の話です(未だ雪印も悪いイメージを払拭できていません)。企業は閉鎖の可能性が高まるし、なにより消費者にとって許し難い話です。お客様に目を向け、良品質な商品を提供する姿勢がいかに大切かが再び問われています。


◆Vol．８
今、改めて考える健康住宅　～これから先の問題点と工務店が注意すべき点とは？～　シックハウス対策はバランスが命。見出しにこう書かかれていました。　住宅のシックハウス対策の中心テーマは今も空気環境ですが、これからの健康や安全性は、もっと高い水準を目指し、広い視野から考えなくては実現できません。建築基準法により以前のような有害物質の濃度超過は見られなくなってきてはおりますが、様々な薬剤・材料や機器が登場する中、汚染はさまざまな形で生活空間に現れ続けています。　世の中に化学物質が増え続ける以上、少し大げさな表現ではありますが、空気環境と住宅建築に使用する工業化製品等は相対するものとして宿命付けられているようです。我々、引いてはお客様の生活を一番身近で守ってくれる住宅が凶器と化さないように、共に研究を進めて行きましょう！新築のホルム濃度最低に　国土交通省は、２００５年度における室内空気中の化学物質濃度の実務調査結果を公表しました。それによると、築１年以内の新築では、ホルムアルデヒドの室内平均濃度が過去６年で最低水準となったようです。ここ数年のシックハウス対策の進展、換気や建材普及の影響によるところが大きいようで、追跡調査では冬季は０に近い数値が出たようです。　しかし、この調査結果を見て化学物質による悪影響が少なくなったというのは早計です。特にアトピーや喘息に苦しむ子供は増加傾向にあるといえます。特に、戸建だけでなく賃貸の環境改善が必要でしょう。いやし健康増進住宅研究会で推奨するS.O.Dリキッドはそのような場合の対策にはうってつけです。これからも、S.O.Dリキッドをはじめ、いやしろの住まいの技術で更なる環境改善に取り組んでいきましょう。健康な心身育む食生活目指す　少し住宅とははなれますが、「食育白書」なるものをご存知でしょうか？　最近では不規則な食事や栄養の偏りなど、食に関して様々な指摘がなされています。これに対し食育白書とは食育の大切さを訴えたもので、食育基本法に基づいて報告されたものです。白書では、朝食を食べない人の割合が増えているなどと書かれており、その中に子供の数が２割あると記されております。空腹で集中力が無い子供や脂肪を過剰摂取したり、野菜の摂取量が減り栄養が偏ったりと様々な問題があるようです。問題の一つに子供だけで食事をする「孤食」があります。家族そろって夕食をとる回数が減ることが原因なことが多いそうです。　研究会のメンバーである大野建設様の「頭の良くなる家」にちなんで、「孤食の無くなる家」とまではいきませんが、住宅を提供する側のものとして、家族のコミュニケーションを助長する家づくりはお客様の心を確実に掴むのではないでしょうか？










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